
来るべき失業率の爆発、信用市場における深刻な局面、最終的に起こりそうなハイパーインフレ・・・
この冬から、いよいよ暗黒の時代に入る。
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(9月30日配信)「今世紀最大の逆イールドが発生!大倒産時代を生き残るためには・・・」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
本文はウェブマガジンでお読みください。
間もなく本格的なカオスに突入!法定通貨の罠から逃れるために何をすべきか・・・
今年2月24日のロシアによるウクライナ侵攻は、プーチンと習近平の会談の直後に行われた。
ニューヨークタイムズ(3月2日付)が、ロシアのウクライナ侵攻の1週間後に興味深いことを報じている。
なんでも、米当局者の情報によれば、「中国はロシアに北京オリンピックが終わるまで、ウクライナ侵攻を行わないよう要請した」とのことだ。
この報道が事実に基づいているなら、ロシアのウクライナ侵攻は、2008年の北京オリンピックの前から「決まっていた」ということだ。
2014年ウクライナ騒乱(マイダン革命)で、親ロのヤヌコーヴィチ大統領が、親欧米(正確に言うと、親ロスチャイルド)のポロシェンコに失脚させられる6年も前に、プーチンはウクライナ侵攻の機会を虎視眈々とうかがっていたことになる。
つまり、ニューヨークタイムズの記事から、ロシアと西側による壮大な茶番劇の臭いが伝わってくるのだ。
FRBの三連弾の利上げによって、今の「ドル一強・その他の通貨崩壊」という悲惨な状況が生まれたわけだが、ロシアルーブルとスイスフランだけは無傷どころか、逆に強くなっている。
それは、いつから始まったのか?
スイスフラン/ドルの為替の推移を見てみよう。
ロシアのウクライナ侵攻の直後から、ドルに対してグンと強くなっている。
さすが、ロスチャイルドのスイス。
ロシアルーブルはどうだろう。ロシアルーブル/ドルのチャートを見てみよう。
ウクライナ侵攻直後、ロシアルーブルは、ドル、円、ユーロ等々のすべての通貨に対して最強の通貨になった。
理由は、ざっくり言うと、Swiftから締め出されたロシアが、ここ10年以上買い集めてきた金(ゴールド)を主軸にエネルギーや鉱物資源を含めたコモディティーに価値が裏付けされたロシアルーブルでBRICs諸国と貿易の決済をスタートさせたからである。
ロシアルーブルは、西側諸国の何の価値もないフィアット通貨と違って、4000年以上生き残ってきた唯一無二の本物の通貨である金(ゴールド)の裏付けを持っている。
Swiftから締め出されたことによって、逆にその真価が発揮されたのである。
では、安定のスイスフランと違って、3月以降、ロシアルーブルだけが、なぜ急落(ドルに対して安くなった)したのだろうか。
チャートをもう一度見て見れば一目瞭然だ。
3月6日から10日頃だろうか、ロシアルーブルは、急転直下、まさにフリーフォールのように大暴落している。
この1週間後の3月15・16日に控えているFOMC(連邦公開市場委員会)で、0.75%の利上げ観測が濃厚となったからである。
以後、FRBは、第二弾、第三弾の利上げ(ともに、0.75%)を続行し、パウエルは、インフレを抑えるため、2023年も引き続き追加利上げが必要との見解を示している。
あなたは、こんな国際金融資本の奴隷の言うことを信じますか?
日経新聞(有料記事)が、確信をついた記事を出している。
「この局面で、なぜFRBは、三度も利上げを強行したのか、その謎は?」という記事である。
FRBの三連続の大幅利上げの本当の目的は、インフレ退治ではなく、ロシアルーブル潰しにある。
つまり、通貨戦争なのだ。
もっと端的に言えば、BRICs陣営とドル陣営が、ドルの攻防をかけて水面下で熾烈な戦いを繰り広げているのである。
ダントツに強い通貨になったロシアルーブルを安くしてしまえば、ドル離れが止まらないBRICs陣営に分裂を引き起こすことができる。
では、ロシアルーブルを弱くするために何をすればいいのか・・・
ロシアルーブルの価値を裏付けている金(ゴールド)を暴落させればいいのである。
2023年に入っても、引き続き利上げを継続するとアナウンスすれば、「安定のドル(実際は、もっとも危険な通貨であるが)」に世界中から資金が集まる。
ウクライナ侵攻の2月24日までは、紙っ切れのドルのリスクがささやかれていた。
事実、準備通貨をドルだけで持つ国々は、その考え方を改めて、他の通貨に振り分けてリスク分散しようとしていた。
しかし、FRBが利上げを継続して、2023年には金利を4%台に乗せると言い出した。
英金利も、ポンド安をくいとめてインフレを抑制するという大義名分によって金利を3%台に乗せてきた。
すると、とうとう我慢できなくなって、金(ゴールド)や原油を売ってドルに資金を移動させようという動きが顕著になった。
これは、金(ゴールド)のドル建てチャートだ。
3月のFOMCを境に下落し続けている。
WTI原油先物のチャートはどうだろう。
2回目の利上げ直後から下落トレンドにはいった。
これだけ原油が不足しているのに、手堅くドルで金利を稼ぐほうを選んだのだ。
つまりコモディティー(商品)を売ってドルに資金を移動させ、利回りで稼ごう!という安全志向が優先されるようになったのである。
もちろん、「京」の単位まで膨れ上がってしまったデリバティブが内破して、とどのつまり世界最終戦争に至ることのないよう、名だたるヘッジファンドが証拠金(ドル債券)を積み上げるためにドルを買いあさっていることも理由として挙げられる。
しかし、金(ゴールド)価格や原油価格が値下がりしている主な理由は、米金利が急激に上昇したためである。
(円建てゴールドは、円安効果とイングランド銀行の断続的量的緩和を実行するとの宣言によって逆に上昇している)
すると、金(ゴールド)を始めとする商品バスケットで価値を裏付けているロシアルーブルが売られることになる。
FRBの金利高への誘導は、ロシアルーブルを弱くしてロシアを経済破綻に追い込むことが本当の狙いなのである。
そこで、ロスチャイルドら国際銀行家が所有している「中央銀行の中の中央銀行」である国際決済銀行(BIS)は、日銀に、あるミッションを与えた。
「黒田さん、日銀だけは量的緩和を続行して円安・ドル高路線を確かなものにしてほしい」と・・・
9月29日、ロシアからヨーロッパに天然ガスを輸送するノルドストリーム1とノルドストリーム2の両方でガス漏れが発見された。
ウクライナとEUは、ドルへ資金が集中することによって原油価格が下がり続けているので、産油国のロシアがルーブルと石油価格を維持するために、自作自演の破壊活動を行ったのだ、と言っている。
この点においては、真相はさして重要ではない。
現象面を見れば、確かにそうなっている。
ドルは100%崩壊する。
ただし、それがいつになるかは「彼ら」の計画次第だ。
証券会社のアナリストは、未だに「ドル最強」と言い続けているが、それは投資家を保護するためではなく、証券会社が倒産しないようにそうした「嘘」を言い続けなければならなくなっているからだ。
メディアは、世界的なカオスの入口に立たされている人々を安心させるために、今の「ドル一強・その他の通貨崩壊」の現状を「景気後退」または「不景気」と言い換えている。
景気は循環するから、そのサイクルが終われば、いずれ元に戻ると信じているのだ。
だから、しばし耐えることができれば、この苦境から脱出できる日が来ると・・・
常識のある人であれば、それは「景気後退」や「不景気」といった甘っちょろい表現で済むわけがなく、まさに「経済崩壊」と呼ぶべきであると思うだろう。
米国の億万長者たちは、米国経済も間もなく大混乱に陥るだろうと見ている。
なぜ?
簡単な理屈だ。
今は現象面においては確かにインフレだ。
しかし、給料が増えて(また、企業の好調な業績から、将来も給料が上がっていくだろうという安心感から)モノやサービスに対する需要が増えていくと、相対的に通貨価値が下落(購買力が低下する)する。
この現象を専門家のセンセ方は、健康的なインフレ、つまりデマンドプルインフレと呼んでいる。
現状は、正反対で、何者かによる数々のテロ行為や破壊行為によってサプライチェーンが破壊され、モノの供給が追い付いていない。
さして給料が上がっていないのに、生きていくのに最低限必要なエネルギーと食料が手に入らないのだ。
これは、デマンドプルインフレでもなければ、悪性インフレ=スタグフレーションに導くコストプッシュインフレでもない。
では何なんだ!
繰り返すが、通貨を破壊するための「ロシアvs西側中央銀行ネットワーク」の通貨戦争なのだ。
ヨーロッパはロシアを倒すために、ユーロ安を甘んじで受入れて国民の窮乏生活を見ないふりをしている。
しかし、米国を凌ぐ物価高とエネルギー価格上昇に喘いでいる英国は、「我が道を行く」とばかり大型減税を発表して内需の立て直しを図ろうとしている。
要するに、イングランド銀行は利上げ一辺倒の路線を見直して、「暫時、量的緩和を再開する」と方向転換したのだ。
英国のトラス新首相のこの発表とイングランド銀行ショックは、世界の相場を反転させようとしている。
ポンド暴落は、相対的にドル高に作用した。
英国に続いて他のEU加盟国も、これに続けば、米国の金利はさらに上昇することになり、いよいよ世界経済は崩壊する。
それは「京」単位のデリバティブ破綻につながり、世界は本当に終わってしまうのである。
世界支配層の目的は、通貨システムを不安定にして、最終的にはこれを全滅させて、デジタル通貨システムに入れ替えようとしているいるわけだがら、デリバティブ破綻は、もっと規模が大きくなるように先に引き延ばしたいだろう。
英国が「EUから一抜けた」のブレグジットを果たした理由も、ここにあるのである。
確実に言えることは、米国が2023年も利上げを続行すれば、こうしたことが現実になるということである。
したがって、私たちが平穏を取り戻すことはなく、2023年以降、さらに悪化する事態を受け止める覚悟と準備をしておかなければならないということ。
この配信号の本文の抜粋を読むにはこちらへ(無料)。
●この記事はウェブマガジンの2022年9月30日配信の最新記事「今世紀最大の逆イールドが発生!大倒産時代を生き残るためには・・・」のプロローグです。
メルマガ本文ではありません。 本文はウェブマガジンでお読みください。
【初月無料】新規お申し込みの場合、9月1日から9月30日までの1ヵ月分は「お試し期間」で無料購読(課金されない)できます。
9月途中での新規お申込みでも、9月中に配信されるすべてのウェブマガジンを無料で読むことができます。
最初に購読料が発生する(課金される)のは来月2022年10月分からとなります。

カード、銀行振込、コンビニ決済、ペイジー、ケータイ決済に対応しています。
- 関連記事
-
- 今世紀最大の逆イールド発生!大倒産時代をどう生き残る (2022/09/30)
- この冬から始まる世界同時崩壊のイベント (2022/09/03)
- 食料輸入が細る!不可避となった超インフレと食料危機 (2022/04/16)
- オミクロン攻撃と、ロシアによるD.Cへの最初の核攻撃④ (2021/12/31)
- オミクロン攻撃と、ロシアによるD.Cへの最初の核攻撃③ (2021/12/24)
- オミクロン攻撃と、ロシアによるD.Cへの最初の核攻撃② (2021/12/17)
- オミクロン攻撃と、ロシアによるD.Cへの最初の核攻撃① (2021/12/12)
- 中露による日本国債の買い増しと財務省による資産没収 (2021/11/14)
- デッド・オア・アライブ、BTCか金かドルを抱えての死か (2020/08/06)
NEXT Entry
NEW Topics
統一教会と創価学会の漆黒の闇を知らなければならない③と④
統一教会と創価学会の漆黒の闇を知らなければならない②
統一教会と創価学会の漆黒の闇を知らなければならない①
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚③
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚②
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚①
マイナによって2024年は「666獣の経済」元年となる
グレートリセット本番!生き残る日本人は10人に1人
今世紀最大の逆イールド発生!大倒産時代をどう生き残る
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント③
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント②
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント①
この冬から始まる世界同時崩壊のイベント
計画的食料危機で世界政府があなたをシープルにする方法
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む④
統一教会と創価学会の漆黒の闇を知らなければならない②
統一教会と創価学会の漆黒の闇を知らなければならない①
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚③
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚②
FEMA強制収容所の設置とワクチン医療従事者の暗愚①
マイナによって2024年は「666獣の経済」元年となる
グレートリセット本番!生き残る日本人は10人に1人
今世紀最大の逆イールド発生!大倒産時代をどう生き残る
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント③
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント②
3年後に迫る人類史上最大のターニングポイント①
この冬から始まる世界同時崩壊のイベント
計画的食料危機で世界政府があなたをシープルにする方法
食料配給制度が復活し、UBIによって人口削減へと進む④