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HOME   »   経済崩壊  »  2012年革命への流れ-アメリカに迫る食卓危機
       
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アメリカの一層の景気後退=二番底が現実的になってきたようです。
平均的なアメリカ人は、食費の捻出にさらに四苦八苦しそうです。


驚くべき調査結果:アメリカ人は食卓の上に料理を並べるのに中国人以上の努力をしている

Startling Survey: Americans Are Struggling More Than Chinese to Put Food On The Table

いつも多くのコメントが寄せられて賑わっている個人ブログ「SHTF plan」の最新の記事から。
(※この記事は上のリンク先の記事とギャラップ調査の記事を併せて、管理人が再編集して書いたものです)

ちなみに「SHTF」とは、 shit hits the fanのこと。
直訳すると、「糞が扇風機にぶつかって、ばらばらに飛び散る」という意味。確かに大変な事態になります。

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過去、アメリカ人が自分たちの生活水準を中国人のそれと比べるとき、中国のような共産主義体制下での生活より、自分たちの暮らしぶりのほうが、ずっと豊かで、それが当然のことのように考えてきました。

しかし、このギャラップ調査を見る限り、いくつかの事柄が、この3年間ですっかり変わってしまったことが分かるのです。

「過去12ヶ月間のうちで、自分や家族の食費に困ったことがありますか?」というギャラップの調査。

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図表のソースはギャラップ調査

食費に充てるお金が足りないと感じているアメリカ人は、2009年から16%から19%に増えているのに対して、かつてアメリカ人が、「共産主義なんぞ、豊かになれるはずがな い」と思っていた中国人のほうは17%から6%に下がっている、という結果が出たというのです。

なんと、アメリカで食費に困っている人口の比率は、中国の比率の3倍にも上ったということが調査の結果、明らかになりました。

2009年にアメリカと中国が逆転しているのですが、湯水のようにエネルギーを使い、飽食の限りを尽くしてきたアメリカ人の感じ方と、長い間、欠乏の中に置かれていた中国人の感じ方を同日に論じることは無理があるかもしれません。

しかし、少なくとも言えることは、アメリカ人は、今まで簡単に手に入ると思っていた食べ物が、最近は、手に入れること自体が難しくなってきた、と感じ始めているということなのです。


下は同じくギャラップ調査で、ギャラップが、国民が基本的な生活条件を満たせているかを測る指標として用いているThe nation's Basic Access Index score(国の基本的生活指標)の推移です。

20111020-5.gif

アメリカ人が、基本的な生活必需品が十分入手できているかの指標は、2008年の後半から下がり続けて2009年の金融危機で、いったん底をつけていますが、その後横ばいが続いています。

米政府は、2011年6月に、アメリカの景気後退は終了したと宣言したのですが、その後、指標はさらに悪化、とうとう2009年春の81.5を割り込んで81.4をつけてしまいました。

このグラフは、2008年1月から2011年9月まで毎月行なわれてきた29,000を超えるインタビューに基づいて作成されたものです。

なぜ、これがニュースになるのか。
それは、今までの底を突き抜けたということが、実は大問題だからです。

わずか81.5→81.4の微減でも、これまでの底値を割り込んだということは、さらに二番底が待ち構えているのではないか。それは、もっと深い底になるのではないか、という懸念が出てきたからです。
そして、たいていの場合は、そのとおりになるのです。

アメリカ経済は、新たなリセッションを迎え、アメリカ人の生活はもっとも逼迫するだろうと予測せざるを得なくなってしまうのです。

失業、貧困は一向に改善されず、アメリカの人々は食べ物を手に入れることと、健康の維持にいっそう注意を払うようになってきているのです。

このギャラップ調査では、「大部分のアメリカ人は、まだ生活必需品の入手に苦労しているところまでは来ていない、という報告があるが、それは間違った傾向を反映したものだ」と断じています。

ギャラップ調査は、実態は「そうではない」ことを明確に示しているのです。
この調査は、非常に信頼できるものです。

今、アメリカ人は、中国人以上に生活の基本的な物資を手に入れるために努力している様子がはっきり出ているのです。
人々は、なんとか工夫して、自宅のキッチンでピザ生地から作り始めて節約し始めているのです。

お父さんがキッチンに立って、パンを焼く姿は珍しくなくなったのです。

さらにひどい二番底がやってくるのではないか、という心配が現実的なものになってきた以上、アメリカ人は生活の基本的なニーズを手に入れるため、この問題にすぐに取り掛かるべきでしょう。

経済学者、アナリスト、そしてテレビのコメンテーターなどの“いわゆる有識者“たちは、さらなる景気減退や二番底のような辛い試練を受け入れなけれはならないのだろうかと議論していますが、大筋では、景気後退のような経済兆候を経験していることは、誰も否定できないのです。

こうしたデータの重要なポイント、それはこの国の平均的な人々が抱えている問題に他ならないわけですが、以前より多くの人たちがフードスタンプ(食料引換券)の支給を受けるようになっていることや、家を失った何百万人もの人たちが購買力をなくし、失業率は、もはやコントロールできないまでに悪化してしまっていることなのです。

ウォール街占拠運動の背後にちらつく人影

基礎的な生命必需品が入手できなくなっていることは、犯罪の芽をさらに増やすことにつながっているのです。

アメリカ中で、大規模な自家栽培の野菜の窃盗事件が報告されています。
そして、ウィークリー・ニュースでは、特に銅のような金属の窃盗事件が報告されており、それはとりもなおさず、人々がなんとか、この苦境を切り抜けようと、必死になっていることを表わしているのです。

ワシントンにいるこの国のリーダーが、「我が国は、ゆっくりではあるが経済成長を経験している」とコメントするとき、逆に、こうしたことが一気に起きているのです。

とは言うものの、景気を刺激するためには、より多くの政府支出が必要なのですが…。

公的、民間部門のトップのポジションにある人々のコメントによれば、経済危機は2008年以来、私たちが経験した事態よりさらに悪化して逆戻りしてしまうだろうということ。

それは、「世界恐慌より、さらに悪い」ということです。

次のギャラップ調査は、「おおよそ6000万人のアメリカ人がお金を使い果たして、終いには自分と家族のための食料を自給しなければならない」と報告するかもしれません。

そのとき、著しく悪化する経済状況の中、アメリカで食糧危機が起こることによって、私たちは、いったい何を見るのだろうかと、つい想像してしまうのです。

その先駆けとして、今回のthe Occupy Wall Street(ウォール街占拠)運動が起こったということです。

アメリカ国籍の1%の人々が、残り99%の人たちから合法的に富を収奪し、その富は世界の20%を占めるに任せている米政府と資本主義マシーン「ウォール街」。
人々の怒りの矛先は、ここに向かっています。

同時に、それはウォール街の聞き分けのいい「ボク」であるオバマ再選を阻止しようとする運動にもつながっているのです。

しかし、彼らは、その裏側を見ていないと思います。
そこには大中東アジェンダの陰でチョロチョロ動いていたジョージ・ソロスの影がちらついていることに気がついているアメリカ人が、どれくらいいるでしょう。

アメリカの先にあるものは、やはり(最終的には)共産主義国家です。

共産主義の国家

資本主義の資本家は、いくら金持ちになったところで、一個人に過ぎない。会社の中では偉くても、街に出ればただの人である。

しかし共産主義における国家は、法律も作ることができ、警察も、軍隊も持っている。誰も刃向かうことができない。

言い換えれば、資本主義国の資本家が、たった一つの独裁資本家となり、その資本家が警察も軍も我がものとしてしまった。そのような状態である。

ただ一つの資本家に、全ての富、全ての生産手段、全ての権力が独占された社会。これが、共産主義社会そのものなのである。

つまり共産主義とは、「資本主義の最悪の形態」なのである。


ウォール街の若いデモ活動家たちは、エジプト革命のときの「4月6日若者運動」グループと似ています。
そして、ウォール街占拠運動の中核にいつの間にか入り込んで、実質、オペレーションしている「謎の20人の人々」(次回)は、CIA学校のオトポール!や、エジプト革命のときのケファヤ(フリーメーソンの一派)と似ています。

オトポール!のロゴマークと、the Occupy Wall Streetのロゴマークと見比べてください。これは一つの源流から来ています)

以前書いた、“憎いほど良く当たる”景気先行き予報官、ジェラルド・セレンテの「2012年、アメリカで革命が起きる」という先行き予報は、着々と実現に向けて動いているように見えてなりません。

残念ながら、これは明らかに精細緻密に計画されたことで、the Occupy Wall Street運動は、自然の発露から出てきたものではないのです。

日本へ飛び火する?
だからTPPなんて、イカサマの手口に乗ったらダメなんです。

明らかに米国のスパイそのもの、民主党・前原が「幽霊TPP」と言おうが、勝手に言わせておけばいいのです。
暴力団のフロントから政治献金を受けているような議員が何を言ってもダメです。

この暴力団からの献金問題も、CIAの前原に対する脅しかも知れませんが。
彼は、とても哀れな議員です。

しかし、ロン・バードのツイートはどうなったのでしょう。
日本時間の18日の午後1時頃、リーディングした結果をツイートすると書き込んだじゃないか。

ともあれ、彼は健康のためにこの際、少し痩せたほうがいいと思います。




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